- 多拠点の現場データを活用し製造現場を革新するソリューションを拡大XXX
シーメンス(日本法人本社:東京都品川区、代表取締役社長兼CEO: 藤田研一)は、クラウドベースのオープンIoTオペレーティングシステムであるMindSphere®と、オムロン株式会社(本社:京都市下京区、代表取締役社長 CEO: 山田義仁、以下オムロン)のモノづくりの生産性や品質を向上させるためのデータ活用サービス「i-BELT」に関して、両社でパートナー協力し、共同で実証実験を開始します。これにより、複数拠点の製造設備のデータを連携させることが可能となり、多様化する製造現場の課題解決に貢献します。
- 2020年4月より正式に名称変更
- 従業員投票の結果を反映
本日シーメンスは、社内のマネジメント会議で、新エネルギー会社の名称を発表しました。従来のエネルギーと再生可能エネルギーを組み合わせた事業は、「シーメンス エナジー」という名称になり、将来的には、独立した法人となります。新エネルギー事業は、2020年4月に予定されている別法人化に伴い、新しい名称に変更となります。シーメンス エナジーは、2020年9月までに上場企業として分社化する予定です。同社の製品は、関連するサービス活動を含む、石油・ガス、発電、送電セグメント全体の幅広いバリューチェーンに対応します。シーメンス エナジーは、約270億ユーロの収益を生み出し、世界中に約88,000人の従業員を擁し、700億ユーロの受注残を有しています。現在、世界のエネルギー供給の20%は既にシーメンスの技術に基づいています。
- プライメタルズテクノロジーズが三菱日立製鉄機械の単独傘下に
- 2020年初に取引完了見込み
- 財務情報に関する詳細は非開示
三菱重工業のグループ会社である三菱日立製鉄機械株式会社とシーメンス社(Siemens AG)は9月30日、三菱日立製鉄機械がシーメンス社の保有するプライメタルズテクノロジーズ(PT)の株式(49%)を取得することで合意しました。その結果、関連する競争法当局の承認等を得て2020年初に予定されている取引完了とともに、三菱日立製鉄機械がPTの単独株主に移行することとなり、シーメンス社は、取引を確実に完了させるためのプロセスを支援します。なお、本取引に関する財務情報詳細については非開示となります。
- マイケル・セン、シーメンスのガス・電力事業会社の共同CEOに就任、将来的にエネルギー・電力分野の上場企業のCEOに
- リサ・デイビス、ガス・電力事業会社の共同CEOとして、新エネルギー会社への移行を2020年2月定時株主総会までサポート
- ローランド・ブッシュがシーメンスAGの副CEOに
- ジョー・ケーザーの後継者、監督委員会が2020年夏に決定
本日の定例会でシーメンスAGの監督委員会が、会社の将来に向けて道筋を定めるために必要な最初の人事決定を行いました。取締役マイケル・センが –現在シーメンスガメサリニューアブルエナジー(SGRE)への株式投資の責任者–エネルギー・電力の新会社のCEOに就任します。同事業は2020年9月の上場を目指しています。マイケル・センはまた、2019年10月1日付で、リサ・デイビスとともにシーメンスのガス&パワー(GP)事業会社の共同CEOに任命されました。リサ・デイビスは、個人的な理由で現在の契約の更新を希望しないことを、監査委員会に知らせていました。2020年の定時株主総会までに、マイケル・センに事業トップとしての引継ぎを行ってまいります。リサ・デイビスはその後契約満了まで、シーメンスAGの社長兼CEOをサポートします。
シーメンス株式会社(東京都品川区、代表取締役社長兼CEO:藤田研一、以下シーメンス)は、日鉄エンジニアリング株式会社から新たに蒸気タービンと関連製品を日本におけるバイオマス発電所向けに受注しました。
シーメンス株式会社(東京都品川区、代表取締役社長兼CEO:藤田研一、以下シーメンス)は、日立造船株式会社から新たに蒸気タービンと関連製品を日本におけるバイオマス発電所向けに受注しました。
シーメンス株式会社(東京都品川区、代表取締役社長兼CEO:藤田研一、以下シーメンス)は本日、新たなSMT(Surface Mount Technology、表面実装技術)向けSEMI規格に対応するM2M(マシンツーマシン、装置間連携)コントローラー用通信インターフェースを、PLC業界で初めて、パッケージとしてリリースしました。従来、SMTではSMEMAを使ったIO信号での装置間通信が主流でしたが、新たなSEMI規格に対応したSimatic S7-1200 PLCにより、装置間をEthernet(イーサネット)で接続し、モノと情報を同時に搬送することができ、さらに装置間でのデータ通信がマルチベンダーで可能になります。SMTラインの見える化、効率化、品質向上に貢献します。